ソニーとホンダのAFEELA実現なるか EV技術開発の異変

自動車業界で注目されている技術として、電気自動車（EV）が挙げられています。ソニーやホンダなどが米テクノロジー見本市CESでEV関連の出展を行い、多くの来場者の関心を引きました。また、自動運転技術などの次世代自動車開発は、混沌としたムードが漂っています。今回は、こうしたEV開発に関する注目ポイントを整理します。

EV（電気自動車）が注目を集めていることが分かりますが、完全自動運転（レベル4）は開発に莫大なコストがかかるため、自家用車よりもコスト面で無人化のメリットが大きい商業交通サービス向けを優先すべきという判断が多くの自動車業界になされているということがわかります。また、11月24日に米国でテスラが完全自動運転技術を使用した際に起きた衝突事故も、自動車業界が完全自動運転に対して消極姿勢に転ずる理由の1つとなっています。

ソニー・ホンダのエンタメ・カー構想は、完全自動運転化が実現してこそ意味のあるものなので、自動運転の進歩を待たなければ実現は難しい状況です。このような状況のなかで、未来志向EVのソフト開発はどうなるのか、注目が集まっています。最近では、話題先行のアップルカーも具体的な姿が見えないままなのですが、その背景にはソフト開発の落としどころが見えなくなってしまったことがあるのではないかと疑われます。今後、ソニー・ホンダのエンタメ・カー構想およびアップルカーの実現には、自動運転技術の進歩が不可欠であることが考えられます。

アジアで高級EV開発に取り組む一方、日本勢は中価格帯EVで価格競争に勝負することを強いられています。特に中国勢、韓国勢、インド勢などが、200万円台の中価格帯車をリリースするなか、日本勢はとりあえず追いかけるしかない状況にあります。

日本の自動車大手各社は、昨年5月に生産を始めた三菱自動車との共同開発による軽自動車EV「サクラ」の国内受注が好調な出足をみせていますが、問題は補助金込みで180万円を切る新車価格であり、インドのタタが135万円の低価格EVの発売を開始していることです。

そのため、日本勢は今後もアジアにおけるポジショニングを大きく下げかねない情勢にあり、価格競争一辺倒ではない巻き返し策が急がれています。

「世界のトヨタ」の動きを注視する国内勢が沸いています。先日の社長交代の発表でも注目を集めたトヨタですが、ここにきて再びEV一辺倒の脱CO2排出車を巡る周囲の情勢とは一線を画す動きが目立ち始めています。

その一つとして、一昨年末から全方位戦略の名の下に傾注を表明したEV戦略が、早くも見直しに入ったという情報があります。ロイター通信によると、トヨタが2030年までにEV30車種を揃えるとした昨年末の計画が変更されていると報じています。

そして、昨年12月にタイ・トヨタ60周年を記念して、現地最大のコングロマリットであるCP（チャロン・ポカパン）グループとの業務提携を発表しました。CPの主力事業の1つである畜産事業の排出物のメタンガスから水素を生成し、それを活用した燃料電池車の開発を実現するという内容です。

トヨタはこの発表を機に、CPと共同でタイでのカーボンニュートラル実現を目指しています。今後、トヨタが掲げるEV戦略を注視していきたいところです。

トヨタは最近、EV戦略の見直しを行っています。これは、アジアでのEVを活用したカーボンニュートラルへの貢献を主眼としており、全世界に脱CO2排出車の選択肢があることを示すことを目指していると言えます。

しかしながら、EVの未来を考える上では、世界的な燃料危機や電力価格の高騰など、さまざまな環境要因が影響を及ぼしています。これらを踏まえて、EV関連ビジネスの未来を考えるには、単純な勝者負けではなく、複雑な状況を考慮しないと判断できません。

今後は、トヨタのEV戦略や技術開発の問題、国際情勢などを見極めながら、EV技術における勝者が現れるのか、それとも脱CO2排出車の主役交代があるのかを見守る必要があります。自動車業界の動きから、今後もますます注目が集まることでしょう。